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ハリアーPHEVは高額になる実態|充電スタンドやCEV補助金を含む総額

モータージャーナリスト兼コラムニストの二階堂仁です。 今回も多く寄せられてる質問にお答えしていきます。

この記事を読んでいる方は、ハリアーPHEVの購入を考えたときに、補助金や充電スタンドの費用を含めると結局総額はいくらになるのか、本当に高額になってしまうのか、といった点が気になっていると思います。

引用 : TOYOTA HP (https://toyota.jp/harrier/)

私も実際にハリアーPHEVを所有し、補助金の申請や充電スタンドの設置も経験したので、その気になる気持ちはよくわかります。 PHEV(プラグインハイブリッド)という新しいカテゴリーの車は、従来のガソリン車やハイブリッド車とは異なる費用項目があり、全体像が掴みにくいのは当然のことです。

この記事を読み終える頃には、ハリアーPHEVの購入総額に関する疑問が解決しているはずです。

記事のポイント
  • ハリアーPHEVの乗り出し価格シミュレーション
  • 国と自治体のCEV補助金徹底解説
  • 見落としがちな自宅充電スタンドの費用
  • 補助金活用で賢く購入する最終的な総額
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ハリアーPHEVの購入にかかる費用の全体像

引用 : TOYOTA HP (https://toyota.jp/harrier/)

まず、ハリアーPHEVを購入する際に、どのような費用が発生するのか、その全体像を把握することから始めましょう。 多くの方が最初に目にするのは車両本体価格ですが、実際に車を手に入れて公道を走るまでには、それ以外にも様々な費用が必要になります。 これらの費用を一つひとつ見ていくことで、「思ったより高かった」という事態を避けることができます。

まずは基本から!ハリアーPHEVの車両本体価格とグレード

ハリアーPHEVは、現在「Z」という一つのグレードのみで展開されています。 余計な迷いなく最上級グレードが手に入ると考えれば、非常に分かりやすいラインナップと言えるでしょう。

ハリアーPHEV Zグレード (E-Four) 車両本体価格:6,200,000円(税込)

この価格だけを見ると、ハリアーのガソリンモデルやハイブリッドモデルと比較して高価に感じるかもしれません。 しかし、その価格にはPHEVならではの価値が凝縮されています。 2.5Lエンジンと高出力モーターを組み合わせたパワフルな走行性能、EV走行による圧倒的な静粛性、そして災害時などにも役立つ最大1,500Wの外部給電機能など、多くの専用装備が標準で搭載されています。 エクステリアもPHEV専用のメッシュグリルが採用され、他のハリアーとは一線を画す存在感を放っています。 私も所有していますが、この走行性能と多用途性は、価格以上の満足感を与えてくれると断言できます。

車両本体価格だけじゃない!乗り出しに必要な諸費用一覧

車両本体価格に加えて、新車購入時に必ず必要となるのが「諸費用」です。 これらは税金や保険料、各種手続きの手数料などで構成されています。 ハリアーPHEVはエコカー減税の対象となるため、税金面で大きな優遇を受けられるのが特徴です。

項目 金額(目安) 備考
税金・保険料
環境性能割 0円 非課税(本来は約15万円)
自動車重量税 0円 免税(本来は49,200円)
自動車税種別割 約8,700円 新規登録翌年度に概ね75%軽減
自賠責保険料 24,190円 37ヶ月分
その他費用
リサイクル料金 約11,630円
登録諸費用(ディーラー手数料) 約50,000円~100,000円 検査登録、車庫証明代行など
諸費用合計 約94,520円~144,520円

このように、ハリアーPHEVは税金の優遇措置が非常に手厚いため、諸費用を大幅に抑えることが可能です。 特に、環境性能割と自動車重量税が全額免除されるインパクトは大きいと言えるでしょう。

【見積もり公開】ディーラーオプションを含めた乗り出し価格例

多くの場合、フロアマットやドライブレコーダーといったディーラーオプションを追加で装着します。 ここでは、一般的なオプションを追加した場合の「乗り出し価格」をシミュレーションしてみましょう。 これはあくまで一例であり、選ぶオプションによって価格は変動します。

項目 金額(目安)
車両本体価格 6,200,000円
ディーラーオプション 250,000円
(フロアマット、サイドバイザー、前後ドライブレコーダー、ETCセットアップなど)
諸費用 120,000円
乗り出し価格(補助金適用前) 6,570,000円

私の経験上、多くの方がこのくらいの価格帯でディーラーと話を進めることになるかと思います。 ここから、いよいよ本題である補助金を差し引いていくことになります。 この657万円という数字を、まずは基準として覚えておいてください。

最大の関心事!ハリアーPHEVで使えるCEV補助金のすべて

ハリアーPHEVのような環境性能に優れた車を購入する最大のメリットの一つが、手厚い補助金制度です。 しかし、この補助金制度は少し複雑で、分かりにくいと感じる方も少なくありません。 ここでは、国の補助金、自治体の補助金に分けて、誰にでも分かるように詳しく解説していきます。

そもそもCEV補助金とは?3つの種類を分かりやすく解説

CEVとは「Clean Energy Vehicle(クリーンエネルギー自動車)」の略で、電気自動車(EV)、プラグインハイブリッド自動車(PHEV)、燃料電池自動車(FCV)などが含まれます。 国はこれらの普及を促進するために、購入者に対して補助金を交付しています。 このCEV補助金は、大きく分けて以下の3つが存在します。

  1. 国からの補助金: 経済産業省が主体となって実施する、全国一律の制度。
  2. 自治体からの補助金: 都道府県や市区町村が独自に実施する制度。
  3. 自動車メーカーからの補助金: メーカーやディーラーが独自に行うキャンペーンなど。

この中で特に重要となるのが「国」と「自治体」からの補助金です。 これらは条件さえ満たせば併用できることが多く、両方を活用することで購入負担を大幅に軽減できます。

【国の補助金】2025年度最新情報とハリアーPHEVの受給額

国が実施するCEV補助金は、「一般社団法人次世代自動車振興センター(NEV)」が申請窓口となっています。 補助金額は車両の性能や給電機能の有無などによって細かく定められており、毎年度更新されます。

2025年度のハリアーPHEV(Zグレード)に対する国のCEV補助金額は、550,000円です。

これは、車両が持つ外部給電機能なども評価された上での金額となります。 車両価格から直接この金額が差し引かれると考えると、非常に大きなメリットであることがお分かりいただけるでしょう。 ただし、この補助金を受け取るためには、いくつかの重要な条件と注意点があります。

【国の補助金】受給するための条件と注意点

国のCEV補助金は、申請すれば誰でも無条件に受け取れるわけではありません。 最も重要な注意点が「保有義務期間」です。

H4見出し 保有義務期間(通称:4年縛り)

補助金を受給した車両は、原則として4年間(自家用乗用のPHEVの場合)、同一の使用者名義で保有し続ける義務があります。 この期間内に車を売却したり、名義変更したりすると、補助金の返納を求められる可能性があります。

  • 期間内に売却した場合: 経過年数に応じた金額を返納する必要があります。
  • 事故で全損・廃車になった場合: 返納が免除されるケースがありますが、所定の手続きが必要です。

このルールは、短期的な転売目的での補助金利用を防ぐためのものです。 「4年間は乗り続ける」という前提で購入を検討することが重要です。

H4見出し 申請期間と予算

CEV補助金は国の予算に基づいて実施されています。 そのため、申請期間が定められており、期間内であっても予算の上限に達した場合は受付が終了してしまいます。 例年、年度末に近づくと予算が逼迫する傾向があるため、購入を決めたら速やかに手続きを進めるのが得策です。

【国の補助金】申請手続きのフローと必要書類

申請手続きは、個人で行うことも可能ですが、多くの場合はディーラーが代行してくれます。 購入契約時に、補助金の申請代行についても確認しておくとスムーズでしょう。 個人で申請する場合の基本的な流れは以下の通りです。

  1. 車両の登録・納車: まずは車を購入し、ナンバープレートを取得します。
  2. 申請書類の準備: 次世代自動車振興センターのウェブサイトから申請書をダウンロードし、必要書類を揃えます。
  3. 申請: 準備した書類を郵送またはオンラインで提出します。申請期限は「新車新規登録日から1ヶ月以内」が原則です。
  4. 審査: 提出した書類が審査されます。
  5. 交付決定・振込: 審査に通ると「交付決定通知書」が届き、後日指定した口座に補助金が振り込まれます。

主な必要書類

  • 補助金交付申請書
  • 本人確認書類(運転免許証のコピーなど)
  • 自動車検査証(車検証)のコピー
  • 車両代金の支払いが確認できる書類(領収書のコピーなど)
  • 振込先口座が確認できる書類(通帳のコピーなど)

書類に不備があると審査に時間がかかるため、提出前によく確認することが大切です。

【自治体の補助金】東京都を例に具体的な金額と申請方法を解説

国からの補助金に加えて、お住まいの自治体が独自に補助金制度を設けている場合があります。 これは非常に大きなプラス要素になるため、必ず確認しましょう。 ここでは、特に手厚い制度を持つ東京都を例にご紹介します。

H4見出し 東京都のZEV補助金

東京都では、ZEV(ゼロエミッションビークル)の普及を目的とした独自の補助金制度を実施しています。 ハリアーPHEVの場合、国の補助金に上乗せして、以下の補助金が受けられる可能性があります(2025年度の例)。

  • PHEVへの補助: 450,000円
  • 再生可能エネルギー電力の導入: さらに150,000円が加算される場合も。

つまり、条件を満たせば、東京都だけで45万円から60万円の補助が受けられる計算になります。 国の55万円と合わせると、合計で100万円以上の補助が見込めることになり、これは絶大なインパクトです。

主な受給条件(東京都の例)

  • 都内に在住している個人であること。
  • 車両の使用の本拠の位置が都内であること。
  • 申請期間内に申請を完了すること。

申請方法や必要書類は、東京都の担当部署(クール・ネット東京など)のウェブサイトで確認できます。 国の補助金とは別に申請が必要なので注意しましょう。

H4見出し ご自身の自治体の制度を確認しよう

東京都以外の自治体でも、独自の補助金制度を設けているところは数多くあります。 例えば、神奈川県、愛知県、大阪府など、多くの自治体で制度が用意されています。 金額や条件は様々ですので、**「お住まいの自治体名 PHEV 補助金」**といったキーワードで検索し、ご自身の地域の制度を必ずチェックしてください。

意外と知らない?トヨタ独自のキャンペーンやサポート

メーカーが直接的な補助金を出すケースは稀ですが、販売ディーラーが独自のキャンペーンを実施していることがあります。 例えば、「低金利ローンキャンペーン」や「ディーラーオプションプレゼント」などです。 これらは実質的な値引きとして購入総額を抑える効果があります。 商談の際には、こうしたキャンペーンの有無も積極的に確認してみると良いでしょう。

PHEVならではの必要経費!自宅充電スタンドの設置費用

ハリアーPHEVの魅力を最大限に引き出すために、ほぼ必須となるのが自宅での充電環境です。 これを忘れて車両本体価格と補助金だけで計算してしまうと、後から想定外の出費が発生することになります。

なぜ自宅充電が必要?PHEVのメリットを最大限に活かすために

PHEVの最大のメリットは、「日常のほとんどの移動を電気だけで賄える」点にあります。 ハリアーPHEVのEV走行可能距離は93km(WLTCモード)と非常に優秀で、通勤や買い物など、日々の運転であればガソリンを一切使わずに済むケースがほとんどです。

このメリットを享受するためには、いつでも気軽に充電できる環境が不可欠です。 自宅に帰宅後、車をコンセントに繋いでおけば、翌朝には満充電の状態で出発できます。 特に、電気料金が安くなる深夜電力を利用すれば、ガソリン代と比較してランニングコストを劇的に抑えることができます。 逆に、自宅に充電設備がないと、毎回のように外部の充電スポットを探すことになり、PHEVの利便性が大きく損なわれてしまいます。

充電器の種類と選び方|コンセントタイプと普通充電器

自宅に設置する充電設備には、主に2つのタイプがあります。

  1. 200Vコンセントタイプ: 壁に専用のコンセントを設置する最もシンプルなタイプです。充電には車両に付属の充電ケーブルを使用します。
  2. ケーブル付き普通充電器: 充電器本体にケーブルが備わっているタイプ。コンセントタイプより高機能で高価なものが多いです。

ハリアーPHEVは急速充電には対応しておらず、普通充電のみとなります。 その性能を考えると、200Vコンセントタイプで全く問題ありません。 設置費用も安く済み、充電時間も約5時間30分で満充電になるため、就寝中に充電が完了します。 私もこのコンセントタイプを使用していますが、不便を感じたことは一度もありません。

【費用シミュレーション】工事費用の内訳と相場

自宅に200Vの充電用コンセントを設置するための工事費用は、家の構造や分電盤の位置によって大きく変動します。

工事費用の内訳

  • 充電コンセント本体の価格(数千円~)
  • 分電盤からコンセント設置場所までの配線工事費
  • 専用ブレーカーの設置費
  • 作業員の出張費・技術料

一般的な工事費用の相場

  • 70,000円 ~ 150,000円

分電盤のすぐ近くの壁に設置するような簡単な工事であれば費用は安く済みますが、分電盤から駐車場まで距離があり、壁の中や地中に配線を通す必要がある場合は高額になる傾向があります。 必ず事前に複数の業者から見積もりを取り、工事内容と費用を比較検討することをおすすめします。

マンション住まいの場合は?設置のハードルと解決策

マンションなどの集合住宅にお住まいの場合、充電設備の設置にはいくつかのハードルがあります。 個人の判断で勝手に工事を進めることはできず、まずは管理組合の許可を得る必要があります。 駐車場のコンセント設置は共用部分の改修にあたるため、総会での決議が必要になるなど、手続きが煩雑になるケースも少なくありません。

しかし、近年はEV・PHEVの普及に伴い、管理組合の理解も進んできています。 また、マンション向けの充電サービスを提供する事業者も増えています。 もしマンションにお住まいでPHEVの購入を検討しているなら、まずは管理規約を確認し、管理組合に相談することから始めましょう。

結局いくら?ハリアーPHEVの購入総額シミュレーション

引用 : TOYOTA HP (https://toyota.jp/harrier/)

さて、これまで見てきた全ての費用と補助金を統合し、最終的にハリアーPHEVを手に入れるために必要な総額がいくらになるのか、具体的なモデルケースで計算してみましょう。

【モデルケース】東京都のAさんの場合

ここでは、東京都に住むAさんが、自宅(戸建て)に充電コンセントを設置し、ハリアーPHEVを購入するケースを想定します。

項目 金額 計算
【支出の部】
① 乗り出し価格(車両+OP+諸費用) 6,570,000円 前述の見積もり例
② 自宅充電スタンド設置費用 120,000円 平均的な工事費
支出合計 6,690,000円 ① + ②
【収入(補助金)の部】
③ 国のCEV補助金 -550,000円
④ 東京都のZEV補助金 -450,000円 再エネ電力契約なしの場合
補助金合計 -1,000,000円 ③ + ④
【最終的な支払い総額】 5,690,000円 支出合計 + 補助金合計

このシミュレーション結果から、東京都のAさんの場合、最終的な負担額は約569万円となることが分かります。 車両本体価格の620万円や、補助金適用前の乗り出し価格657万円と比較すると、100万円近い補助金の効果がいかに大きいかが一目瞭然です。 もちろん、これはあくまで一例です。 選ぶオプションや充電設備の工事費、お住まいの自治体の補助金制度によって総額は変動します。

補助金を差し引いても高額?ハリアーPHEVの価値を考える

最終的な支払い総額が約569万円と聞くと、それでも「やはり高価な車だ」と感じるかもしれません。 しかし、ここで考えるべきは、その価格に見合う価値があるかどうかです。

H4見出し ランニングコストの削減

まず、日々のランニングコストが大幅に削減されます。 EV走行を主体にすればガソリン代はほとんどかからず、深夜電力で充電すればその費用もごくわずかです。 また、毎年の自動車税も優遇されます。 これらの維持費の安さは、長く乗れば乗るほど、ハイブリッドモデルやガソリンモデルとの価格差を埋めていく要因となります。

H4見出し PHEVならではの走行体験と付加価値

そして何より、PHEVでしか味わえない走行体験があります。 モーターによる静かで滑らかな加速、アクセルを踏み込んだ時の力強いレスポンスは、一度体験すると病みつきになる魅力があります。 外部給電機能は、アウトドアレジャーや万が一の停電時に家電製品が使えるという、大きな安心感と利便性をもたらしてくれます。

これらの付加価値を考慮すれば、ハリアーPHEVは単に高価なハリアーではなく、全く新しい価値観を提供するプレミアムSUVであると言えるでしょう。

まとめ

今回は、ハリアーPHEVの購入を検討する上で最も気になる「総額費用」について、多角的に掘り下げてきました。

ハリアーPHEVの乗り出し価格は、オプションなどを含めると650万円を超えることも珍しくありません。 しかし、そこから国のCEV補助金(55万円)や、東京都のような手厚い自治体の補助金(45万円~)を活用することで、最終的な負担額を500万円台に抑えることも十分に可能です。

忘れてはならないのが、自宅充電スタンドの設置費用(約7~15万円)です。 これも含めて総額を計算することが、後悔しない車選びのポイントとなります。

初期費用は決して安くはありませんが、その後のランニングコストの安さ、PHEVならではの卓越した走行性能、そして外部給電機能という多用途性を考えれば、ハリアーPHEVは非常に満足度の高い選択肢です。

まずは一度、お近くのディーラーで見積もりを取り、同時にお住まいの自治体の補助金制度を調べてみてはいかがでしょうか。 具体的な数字が見えてくれば、ハリアーPHEVとの新しいカーライフが、より現実的なものになるはずです。