モータージャーナリスト兼コラムニストの二階堂仁です。 今回も多く寄せられてる質問にお答えしていきます。
この記事を読んでいる方は、新型アウトランダーPHEVの購入を検討していて、CEV補助金でお得に手に入れたい、と考えているのではないでしょうか。 私も実際にこの制度を利用してアウトランダーPHEVを購入したので、そのお気持ちはよくわかります。
引用 : 三菱HP (https://www.mitsubishi-motors.com/jp/newsroom/newsrelease/2021/20211216_1.html)
この記事を読み終える頃には、アウトランダーPHEVの補助金を最大限に活用するための具体的な方法と、そのための裏技まで、全ての疑問が解決しているはずです。
記事のポイント
- 国と自治体の補助金ダブル取得
- 申請タイミングの重要性
- 意外と知らないメーカー補助金の存在
- 補助金最大化の裏技的テクニック
新しい車に乗り換える際、今乗っている愛車をどれだけ高く売却できるかは、次の車の選択肢にも大きく影響します。
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そもそもCEV補助金とは？アウトランダーPHEVでいくら貰えるのか基本を解説
「CEV補助金」という言葉はよく聞くけれど、その実態を正確に理解している方は意外と少ないかもしれません。 まずは、この制度の基本からしっかりと押さえていきましょう。 ここを理解することが、補助金を最大化させるための第一歩となります。
CEV補助金の正体は「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」
CEV補助金とは、経済産業省が管轄する「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」の通称です。 その名の通り、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド自動車（PHEV）、燃料電池自動車（FCV）といった、環境性能に優れたクリーンエネルギー自動車の普及を促進するために設けられた国の制度です。
二酸化炭素の排出量が少ない車を普及させることで、カーボンニュートラルの実現を目指すという国の大きな目標の一環なのです。 購入者にとっては、高価になりがちな電動車をより安く手に入れるための、非常にありがたい制度と言えるでしょう。
なぜこれほど高額な補助金が出るのか？国の狙いを解説
「なぜ国はこんなにお金を出してくれるのか？」と疑問に思う方もいるかもしれません。 これには明確な理由があります。 世界的に脱炭素化の流れが加速する中、日本も2050年までにカーボンニュートラルを実現するという国際公約を掲げています。 運輸部門、特に自家用車のCO2排出量は全体の大きな割合を占めており、この電動化が急務とされているのです。
しかし、PHEVやEVは、高性能なバッテリーなどを搭載するため、どうしてもガソリン車よりも車両価格が高くなりがちです。 そこで国は、補助金によって購入時の金銭的なハードルを下げ、消費者の背中を押すことで、一気に電動車の普及を加速させようとしているのです。 つまり、この補助金は未来の環境への投資であり、私たち購入者はその重要な担い手と位置づけられているわけです。
【2025年最新】新型アウトランダーPHEVのCEV補助金額はいくら？
では、本題の新型アウトランダーPHEVは、具体的にいくらの補助金を受け取れるのでしょうか。 2025年度（令和6年度補正予算）の最新情報によると、新型アウトランダーPHEVは全グレードで一律580,000円の補助金が交付されます。
| グレード | 車両本体価格（税込） | 国のCEV補助金額 | 補助金適用後の実質価格（目安） |
|---|---|---|---|
| M (5人乗り) | 5,263,500円 | 580,000円 | 4,683,500円 |
| G (5人乗り) | 5,879,500円 | 580,000円 | 5,299,500円 |
| G (7人乗り) | 5,970,800円 | 580,000円 | 5,390,800円 |
| P (7人乗り) | 6,405,300円 | 580,000円 | 5,825,300円 |
| P Executive Package (7人乗り) | 6,685,800円 | 580,000円 | 6,105,800円 |
このように、約60万円近い金額が国から補助されるインパクトは非常に大きいと言えるでしょう。 さらに、特定の条件を満たすことで、この金額はさらに上乗せされる可能性があります。 例えば、自宅の電力を再生可能エネルギー100%の電力メニューに切り替えている場合や、太陽光発電設備を設置している場合には、追加で最大150,000円が上乗せされる制度もあります。 ご自身の状況が当てはまるか、ぜひ確認してみてください。
CEV補助金はいつまで？打ち切りや減額のリスクも
非常に魅力的なCEV補助金ですが、一つだけ大きな注意点があります。 それは、**「予算には上限がある」**ということです。 国の年度予算の中から交付されるため、申請額が予算の上限に達した時点で、その年度の受付は終了してしまいます。
実際に、過去には年度の途中で受付が終了した例もあります。 2024年度の受付は2025年2月上旬で終了しました。 また、補助金の額も毎年見直されており、将来的に減額される可能性もゼロではありません。 「アウトランダーPHEVを買おう」と決めたら、早めに車両を契約・登録し、迅速に補助金申請を行うことが非常に重要です。 のんびりしていると、数十万円の恩恵を受け損ねる可能性もあるのです。
補助金を受け取るための基本的な資格・条件
CEV補助金は誰でも無条件に受け取れるわけではありません。 いくつかの基本的な条件を満たす必要があります。
- 対象者: 新車を購入する個人、法人、地方公共団体など（リース契約も対象）。
- 車両: 自家用車として新車登録されたもの（中古車は対象外）。
- 保有義務: 補助金を受けた車両は、原則として登録日から4年間（一部3年間）は保有し続けなければなりません。
特に重要なのが「保有義務期間」です。 この期間内に車を売却したり、輸出したり、廃車にしたりすると、補助金の返納を求められる場合があります。 やむを得ない事情がある場合は、事前に「一般社団法人次世代自動車振興センター」への届け出と承認が必要になるため、注意が必要です。 長期的に乗り続けることを前提として利用する制度だと理解しておきましょう。
【本題】アウトランダーPHEVの補助金を最大化するズルい裏技テクニック
さて、ここからが本題です。 国のCEV補助金58万円は、あくまでスタートラインに過ぎません。 情報を知っているか知らないか、行動するかしないかで、手元に残るお金は大きく変わってきます。 私が実践してきた、補助金を最大化するための少し「ズルい」裏技を伝授しましょう。
引用 : 三菱HP (https://www.mitsubishi-motors.com/jp/newsroom/newsrelease/2021/20211216_1.html)
裏技①：国と地方自治体の補助金をダブルで受け取る
多くの方が見落としがちなのが、お住まいの地方自治体（都道府県や市区町村）が独自に実施している補助金制度です。 そして、その多くは国のCEV補助金と併用が可能なのです。 これを活用しない手はありません。
あなたの街はいくら？自治体補助金の調べ方
自治体の補助金は、金額も条件も様々です。 まずは、ご自身がお住まいの自治体の制度を調べることが第一歩です。 最も簡単な方法は、インターネットで「〇〇県 PHEV 補助金」や「〇〇市 電気自動車 補助金」といったキーワードで検索することです。 また、CEV補助金の申請窓口である「一般社団法人次世代自動車振興センター」のウェブサイトには、全国の自治体補助金制度へのリンクがまとめられているページがあり、非常に便利です。
【要注意】国の補助金と併用不可の自治体も存在する
ほとんどの自治体で国との併用は可能ですが、ごく稀に併用を認めていないケースや、独自の条件（例：自治体内の販売店での購入が必須など）を設けている場合があります。 申請を準備する前に、必ず自治体の担当部署に電話などで問い合わせ、「国のCEV補助金と併用可能か」「他に特別な条件はないか」を直接確認することをおすすめします。 この一手間が、後のトラブルを防ぎます。
特に手厚い自治体はここだ！東京都の例を徹底解説
自治体補助金の中でも、特に手厚いことで知られているのが東京都です。 東京都では「ZEV（ゼロエミッションビークル）導入促進事業」として、非常に高額な補助金が設定されています。 2025年度の制度では、アウトランダーPHEVのようなPHEVに対して、基本額として450,000円が交付されます。 これだけでも国の補助金と合わせると、580,000円 + 450,000円 = 1,030,000円となり、100万円の大台を超えます。
しかし、東京都の補助金はこれだけではありません。 以下の条件を満たすことで、さらに金額が上乗せされます。
- 自動車メーカー別のインセンティブ: 車両価格に応じて最大10万円
- 再生可能エネルギー電力の導入: 15万円
- V2H機器の導入: 最大で車両補助額の1/2（この場合は22.5万円）
もし、あなたが都内在住で、再生可能エネルギー電力のプランを契約し、さらに後述するV2H機器も導入した場合、補助金額は驚くべき額に達します。
東京都における最大補助額シミュレーション
- 国の補助金: 580,000円
- 東京都の補助金（基本額）: 450,000円
- 東京都の上乗せ（メーカー別）: 100,000円（仮）
- 東京都の上乗せ（再エネ電力）: 150,000円
- 合計: 1,280,000円
実に、車両価格から130万円近くが補助される計算になります。 これはもう「裏技」というより、知らなければ大損するレベルの情報です。 ご自身がお住まいの自治体に、このような手厚い制度がないか、徹底的に調べてみてください。
裏技②：申請タイミングを見極めて満額回答を狙う
補助金は「早い者勝ち」の側面があります。 申請のタイミングを戦略的に考えることで、取りこぼしを防ぎ、満額回答を得る可能性を高めることができます。
予算消化のスピードを意識する
CEV補助金の予算は年度ごとに組まれます。 つまり、年度が始まったばかりの4月〜6月頃は、予算が潤沢に残っている可能性が非常に高い時期です。 逆に、年度末に近づくにつれて予算は消化され、いつ受付が終了するかわからない、という状況に陥りがちです。 車の購入計画を立てる際は、この予算サイクルを意識し、可能な限り年度の前半に登録・申請ができるように逆算して動くのが賢い選択です。
モデルイヤーの切り替えやマイナーチェンジの時期を狙う
これは少し上級者向けのテクニックです。 自動車メーカーは、毎年モデルイヤーの切り替えや、数年に一度のマイナーチェンジを行います。 このタイミングで、車両の燃費性能や給電機能が向上することがあります。 CEV補助金の額は、こうした車両の性能に基づいて細かく算定されているため、改良によって補助金額が増額される可能性があるのです。 車の購入を急いでいない場合は、こうしたモデルチェンジの情報をこまめにチェックし、より有利な条件で補助金が申請できるタイミングを待つ、という戦略も有効です。
裏技③：ディーラー（メーカー）独自の補助金・キャンペーンを使い倒す
国や自治体の補助金に目が行きがちですが、販売店であるディーラーや自動車メーカー自身が実施しているキャンペーンも忘れてはなりません。 これらを組み合わせることで、実質的な負担額をさらに下げることができます。
公にされていないディーラー独自の支援金
特に決算期である3月や9月、あるいはボーナス商戦の時期になると、ディーラーは販売目標を達成するために、通常よりも大きな値引きや、独自の支援金キャンペーンを展開することがあります。 ウェブサイトなどには掲載されていない、そのディーラー限定のキャンペーンが存在することも少なくありません。 商談の際には、「国や自治体の補助金とは別に、ディーラーさん独自の購入サポートはありませんか？」とストレートに聞いてみるのが効果的です。
「下取り価格の上乗せ」という形での実質的な補助
もし今乗っている車を下取りに出す場合、その価格交渉も重要です。 「補助金がこれだけ出るので、値引きはここまでです」と言われたとしても、「では、その分を下取り価格に上乗せしてもらえませんか？」と交渉してみる価値は十分にあります。 ディーラー側も、新車の値引き額には上限があっても、下取り価格の調整であれば対応しやすい場合があります。 これも実質的な補助金の上乗せと考えることができます。
充電設備設置費用の補助キャンペーンも見逃すな
PHEVの性能を最大限に活かすには、自宅での充電環境が不可欠です。 三菱自動車やディーラーでは、過去に「充電設備設置費用サポートキャンペーン」として、工事費用の一部（例：最大10万円など）を補助してくれるキャンペーンを実施していました。 こうしたキャンペーンは期間限定で行われることが多いので、契約前に必ず確認しましょう。 車両本体だけでなく、周辺環境の整備にかかる費用までサポートしてもらうことで、トータルの出費を大きく抑えることができます。
裏技④：【上級者向け】V2H機器導入で補助金をさらに上乗せする
これは究極の裏技とも言える方法です。 アウトランダーPHEVの購入と合わせて、**「V2H」**という機器を導入することで、車両本体とは別に、さらなる補助金を受け取ることができます。
V2Hとは？家庭の電気代も節約できる一石二鳥のシステム
V2Hは「Vehicle to Home」の略で、電気自動車やPHEVに蓄えられた電力を、家庭用の電力として使用できるようにするシステムです。 これにより、電気料金が安い深夜にアウトランダーPHEVに充電し、昼間はその電気を家庭で使う、といった賢いエネルギーマネジメントが可能になり、電気代の節約に大きく貢献します。 また、災害などで停電した際には、アウトランダーPHEVが「走る蓄電池」となり、家中の電力を数日間にわたって供給できるため、非常に強力な防災対策にもなります。
V2H機器導入に対する補助金制度
このV2H機器の導入に対しても、国や自治体から手厚い補助金が用意されています。 国のCEV補助金の一環として、V2H充放電設備の購入・設置に対して、2025年度は設備費の最大50万円、工事費の最大15万円、合計で最大65万円もの補助が受けられます。 （※補助率は1/2など条件があります）
アウトランダーPHEVとV2Hの組み合わせで実現する未来のカーライフ
アウトランダーPHEV（車両補助金）とV2H（設備補助金）、そして場合によっては太陽光発電を組み合わせることで、補助金の合計額は200万円を超えることも夢ではありません。 初期投資は大きくなりますが、長期的に見れば日々の電気代削減効果も加わり、トータルでの経済的メリットは計り知れないものがあります。 これは単なる節約術ではなく、エネルギーを自給自足に近づける、未来のカーライフへの投資と言えるでしょう。
失敗しない！アウトランダーPHEVのCEV補助金申請マニュアル
補助金の存在を知っていても、申請手続きでつまずいてしまっては元も子もありません。 ここでは、実際の申請プロセスを具体的に解説します。 しっかりと流れを理解し、スムーズな補助金獲得を目指しましょう。
引用 : 三菱HP (https://www.mitsubishi-motors.com/jp/newsroom/newsrelease/2021/20211216_1.html)
【国】CEV補助金の申請から受け取りまでの5ステップ
国のCEV補助金の申請は、一般社団法人次世代自動車振興センターに対して行います。 大まかな流れは以下の通りです。
- ステップ1: 車両の登録 まず、ディーラーでアウトランダーPHEVを契約し、支払いを済ませ、ナンバープレートが交付される「新車新規登録」を完了させる必要があります。 補助金の申請は、この登録日以降でなければ開始できません。
- ステップ2: 申請書類の準備 登録が完了したら、申請に必要な書類を揃えます。 主な必要書類は以下の通りです。
- 補助金交付申請書（センターのウェブサイトからダウンロード）
- 本人確認書類（運転免許証のコピーなど）
- 車検証（自動車検査証）のコピー
- 車両の支払いが完了したことを証明する書類（領収書のコピーなど）
- 補助金の振込先となる口座情報がわかるもの（通帳のコピーなど）
- ステップ3: 申請書の提出 書類がすべて揃ったら、次世代自動車振興センターへ提出します。 提出方法は、ウェブサイト上で行う「オンライン申請」と、書類を郵送する「郵送申請」の2種類があります。 不備なく迅速に処理を進めるためには、オンライン申請がおすすめです。
- ステップ4: 審査と交付決定通知 提出された書類はセンターで審査されます。 書類に不備がなければ、通常1〜2ヶ月ほどで「補助金交付決定通知書」という書類が郵送で届きます。 この通知が届けば、補助金の交付が確定したことになります。
- ステップ5: 補助金の振り込み 交付決定通知が届いてから、さらに1週間〜2週間程度で、指定した銀行口座へ補助金が振り込まれます。 申請から振り込み完了まで、トータルで2〜3ヶ月程度かかると考えておくと良いでしょう。
【地方自治体】申請方法の注意点（東京都を例に）
地方自治体の補助金申請は、その自治体のルールに従う必要があります。 国の申請とは別に、もう一手間かける必要がありますが、その価値は十分にあります。
- 申請窓口が違う: 国は次世代自動車振興センターですが、自治体の場合は都道府県や市区町村の環境関連部署が窓口となります。
- 申請期間が異なる: 国の受付期間とは別に、自治体独自の受付期間が設けられています。 国の予算が残っていても、自治体の予算が先に終了するケースもあるので注意が必要です。
- 必要書類が追加される: 国の書類一式に加えて、住民票や納税証明書など、その自治体に居住・納税していることを証明する書類が求められることが一般的です。
申請前に必ず自治体のウェブサイトを確認するか、担当部署に電話で問い合わせ、最新の情報を入手するようにしてください。
ディーラーはどこまで代行してくれる？任せきりは危険？
多くのディーラーでは、補助金の申請手続きを代行、またはサポートしてくれます。 面倒な書類作成などを手伝ってもらえるのは非常にありがたいですが、完全に任せきりにするのは少し危険です。 なぜなら、ディーラーの担当者は数多くのお客さんを抱えており、万が一申請を忘れられたり、後回しにされたりするリスクがゼロではないからです。 また、自治体の補助金など、ディーラーが慣れていない手続きについては、サポート対象外となる場合もあります。 代行をお願いする場合でも、「申請はいつ頃行っていただけますか？」「申請が完了したら控えをいただけますか？」など、進捗を主体的に確認する姿勢が重要です。 最終的な責任は、あくまで申請者本人にあることを忘れないようにしましょう。
よくある申請ミスと対策
- 書類の不備: 記入漏れや印鑑の押し忘れ、必要書類の不足が最も多いミスです。 提出前に、チェックリストを作成して一つ一つ確認しましょう。
- 申請期限切れ: 車の登録から申請までの期限（国の場合、原則1ヶ月以内）を過ぎてしまうケースです。 納車されたら、すぐに申請準備に取り掛かる習慣をつけましょう。
- 保有義務期間の勘違い: 前述の通り、4年間の保有義務を知らずに早期に売却し、後で返納を求められるケースです。 カレンダーに「保有義務終了日」をメモしておくなど、忘れない工夫をしましょう。
補助金を受け取った後の重要事項
補助金を受け取って終わり、ではありません。 いくつか注意すべき点があります。
保有義務期間と違反した場合のペナルティ
繰り返しになりますが、4年間の保有義務は絶対です。 この期間内に車を売却するなど、所有者が変わる場合は、補助金の返納義務が発生します。 返納額は経過期間に応じて減額されますが、大きな出費になることに変わりはありません。 事故で全損した場合など、やむを得ない事情については例外規定もありますが、基本的には「4年間は乗り続ける」と心に決めておきましょう。
補助金は一時所得扱い！確定申告は必要か？
これは税金に関する重要な話です。 国や自治体から受け取った補助金は、税法上「一時所得」として扱われます。 一時所得には年間50万円の特別控除があるため、他に一時所得（生命保険の一時金や競馬の払戻金など）がなければ、アウトランダーPHEVの補助金（58万円）だけで確定申告が必要になるケースは少ないかもしれません。 しかし、例えば東京都の補助金も合わせて100万円以上を受け取った場合や、他に一時所得がある場合は、控除額を超えるため確定申告が必要になります。 詳細は税務署や税理士にご確認いただくのが確実ですが、補助金が課税対象になる可能性がある、ということは必ず覚えておきましょう。
アウトランダーPHEVオーナーだからこそ語れる補助金以外の魅力
ここまで補助金の話を中心にしてきましたが、私がアウトランダーPHEVを選んだのは、もちろんお金の面だけが理由ではありません。 この車には、補助金というきっかけが霞むほどの、素晴らしい魅力が詰まっています。
静かで滑らか、異次元の走行性能
アウトランダーPHEVの最大の魅力は、その走りです。 基本はモーターで走行するため、エンジン車とは比較にならないほど静かで、振動もありません。 アクセルを踏み込んだ瞬間から最大トルクが発生するモーターの特性により、巨体をものともしない力強く、そしてどこまでも滑らかな加速を味わえます。 一度この感覚を知ってしまうと、もう普通のガソリン車には戻れない、と感じるほどです。
驚きの経済性！実際の燃費と電気代を公開
私の実体験では、日常生活のほとんどをEVモード（電気のみ）で走行できています。 片道15km程度の通勤や買い物であれば、ガソリンは全く使いません。 自宅での充電にかかる電気代は、ガソリン代に比べれば圧倒的に安く、1ヶ月の燃料代が数千円、ということも珍しくありません。 遠出する際はエンジンも使うハイブリッド車として長距離を安心して走れる。 この「いいとこ取り」がPHEVならではの経済性を生み出しています。
「走る蓄電池」としての価値｜アウトドアや災害時に大活躍
アウトランダーPHEVには、100V・1500WのACコンセントが標準で装備されています。 これにより、キャンプや車中泊といったアウトドアシーンで、炊飯器や電気ケトル、ドライヤーなどの家電製品を自由に使うことができます。 そして、この機能が真価を発揮するのが災害時です。 大容量の駆動用バッテリーは、一般家庭の数日分の電力をまかなうことが可能で、停電時にも冷蔵庫やスマートフォンの充電、照明などを確保できるという安心感は、何物にも代えがたい価値があります。
３列シートSUVとしての圧倒的な使い勝手
PHEVとしての先進性だけでなく、SUVとしての基本性能が非常に高いのもアウトランダーの魅力です。 7人乗りの3列シート仕様を選べば、家族や友人と多人数で出かけることもできます。 広大なラゲッジスペースは、大きな荷物も余裕で飲み込みます。 三菱が世界に誇る4WD制御技術「S-AWC」による悪路走破性も高く、あらゆるシーンで頼りになる、まさにオールラウンドな一台です。
まとめ
今回は、新型アウトランダーPHEVのCEV補助金をテーマに、その基本から最大化するための裏技まで、徹底的に解説してきました。
- 国のCEV補助金は58万円が基本
- お住まいの自治体の補助金と組み合わせることで100万円超えも可能
- ディーラー独自のキャンペーンやV2Hの導入で、さらにメリットを上乗せできる
- 申請には期限と予算があるため、迅速な行動が鍵
アウトランダーPHEVは、決して安い買い物ではありません。 しかし、今回紹介した様々な補助金制度や裏技を駆使することで、その価値を考えれば非常にお得に、賢く手に入れることが可能です。 環境に優しく、走りも楽しく、家計にも貢献し、いざという時には家族を守ってくれる。 これほど多くの価値を提供してくれる車は、他にそうありません。
まずはディーラーで最新のキャンペーン情報を確認し、お住まいの自治体の補助金制度を調べてみることから始めましょう。 あなたのカーライフが、より豊かで素晴らしいものになることを願っています。
